【2026年開始】マイサイトワンデーは保険適用される?対象条件と自己負担額を解説【最新情報】

近視進行抑制ソフトコンタクトレンズ【マイサイトワンデー】について、

「保険適用になるのか」

というお問い合わせが増えています。

結論から言うと、保険適用の方向性は示されているものの、
具体的な条件や運用の詳細はまだ確定していない部分があります。


また、近視の進行を抑える目薬リジュセアミニ2026年6月より選定療養へ移行する流れの中で、治療の組み合わせによっては混合診療の扱いになる可能性もあり、注意が必要です。

本記事では、制度の現状・想定される自己負担額・併用時の注意点を整理して解説します。

関連記事:【そもそもマイサイトワンデーってなに?】

目次

結論|保険適用の流れはあるが、詳細はまだ調整段階

ノートパソコンの近くで鉛筆を持っている人

2026年からマイサイトワンデーが保険診療の対象になる方向で制度が動いています。

ただし現時点では、

  • 具体的な算定方法
  • レンズ代の扱い
  • 併用治療との関係

など、細かな運用はまだ最終確定していない部分があります。

つまり、

「保険適用になる=誰でも自動的に安くなる」

と断定できる段階ではありません。

まずは“保険適用になるとはどういうことか”から整理していきましょう。


保険適用になると何が変わる?

透明なガラスのコップに緑の植物

通常、保険診療になると

  • 診察
  • 検査
  • 処方

が健康保険の対象となり、自己負担は1〜3割になります。

これまで近視進行抑制は自費診療が基本だったため、

  • 診察費
  • 検査費
  • レンズ代

すべてが自己負担というケースが多く、費用面がハードルになっていました。

保険適用になれば、
少なくとも診療部分の負担は軽減される可能性があります。


対象になるのはどんなケース?

白いノートに書いている人

一般的に保険診療になる場合、

  • 医学的に近視進行が認められる
  • 医師が治療の必要性を判断する
  • 定期的な管理を受ける

といった条件が前提になります。

そのため、

「予防的に使ってみたい」

といったケースでは対象にならない可能性もあります。


リジュセアミニは“選定療養”へ

一方、近視進行抑制点眼薬であるリジュセアミニは2026年6月から選定療養の枠組みに入る流れとされています。

選定療養とは、

  • 基本的な診療は保険
  • 追加的な部分は自己負担

という制度です。

眼トリさん

完全自費でもなく、完全保険でもない
中間的な扱いになります。

関連記事:【点眼薬リジュセアミニによる近視進行抑制について解説しています。】

マイサイトワンデーと点眼を併用するとどうなる?

コンクリート舗装に描かれた白い疑問符

ここが多くの方が気にされている部分です。

もし、

  • マイサイトワンデーが保険診療
  • リジュセアミニが選定療養

という形になった場合、

同一診療日に併用すると混合診療と判断される可能性が出てきます。

混合診療とは、

保険診療と自費診療を、制度上認められていない形で同時に行うことです。

混合診療と判断された場合、その日の診療が全額自己負担扱いになる可能性もあります。

現時点では、

「併用は絶対にできない」

と決まっているわけではありません。

制度の整理が今後どのように行われるかがポイントになります。


費用はどれくらい変わる?

黒いandroidスマートフォンで支払いをしている人

保険適用になれば、診察・検査部分の自己負担は軽減される可能性があります。

ただし、

  • レンズ代の扱い
  • 処方期間
  • 定期検査の頻度

によって、年間総額は変わります。

「保険=大幅に安くなる」と単純に考えるのではなく、

トータルでいくらになるかを確認することが重要です。

関連記事:【近視進行抑制にかかる費用について解説しています。】


今できること

ノートパソコンを使用している人

制度が完全に固まる前の今、大切なのは

  • 情報をアップデートすること
  • SNSの断定的な情報を鵜呑みにしないこと
  • 医療機関で具体的に確認すること

特に、

  • すでに点眼治療中の方
  • 併用を考えている方

は、早めに相談しておくと安心です。


まとめ|「安くなる」だけで判断しない

眼鏡をかけ縞模様のシャツを着た少女が草むらに横たわる

マイサイトワンデーの保険適用は、
近視進行抑制治療にとって大きな変化です。

一方で、

  • 制度の詳細はまだ調整段階
  • リジュセアミニは選定療養へ移行予定
  • 併用には制度上の注意点がある

という現実もあります。

だからこそ、

「保険が使えるかどうか」だけでなく、
お子さんにとって最適な治療かどうかを軸に考えることが大切です。

関連記事:【近視進行抑制についてのまとめ】

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